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耐震＆エコ住宅
耐震診断のすすめ
平成７年の阪神・淡路大震災、平成２３年の東日本大震災では多くの家屋・家具等の全壊、半壊等の被害がありました。日本は地震国ゆえに、これに備えて物心共に絶えず意識し、対策を講じていかなければならないことと思います。そのためにも建物の維持・保全・管理はとても重要なことです。
いつまでも安全、安心での生活を続けていくためにも「わが家のホームドクター」としてお役に立ちたいと思っております。
また国・県など公的機関において減税制度、補助制度、融資制度等の優遇制度がありますので、併せてお問い合わせください。
以下の項目にあてはまる方は「耐震診断」を行なうことをおすすめします。
1. 築２５年以上の建物。特に昭和５６年５月以前に建てられた建物。
2. １０年以上リフォームを行っていない。
3. 過去に大規模なリフォームを行ったことがある。
4. 自宅のリフォームを検討している。
5. 中古住宅の購入または転売を考えている。
*耐震診断とは
建物の構造等を熟知した専門技術者が現状の建物を調査。調査内容、方法は現存図面、既存建物目視実測調査確認方法で行ない建築基準法による数値基準に基づいた補強プランをご提案します。また、コンピューターによる動的耐震診断システム方法もあります。（社外専門業者委託）
*耐震補強工事のすすめ
建物全体のバランスを考えながら基礎、土台、壁、柱、梁、金物を重点に補強し、耐地震の力を強めた建物にします。
*耐震補強の方法
① 基礎の補強
基礎の役割は建物全体の荷重を支えることです。
基礎に亀裂やひび割れが生じると地震時に建物が倒壊する一因となることがあります。
既設の基礎状態により既設基礎に添えて、新たに鉄筋コンクリート基礎を造り、補強します。
② 壁の補強
耐震に一番有効とされているのが壁の量、長さです。建物は柱や梁だけでは地震の力に抵抗できません。
壁に筋かいや構造用合板を土台・柱・梁等に十分に釘、ビス等で留め、補強します。
また窓などの開口部が多いほど地震には弱くなります。
開口部を減らしたり、筋かいや構造合板で補強された壁をバランス良く増設するなどしての補強とします。
③ 接合部の金物補強
土台・柱・梁は接合部が折れたり抜けたりしないように専用の金物や釘で固定します。
特に基礎と土台、柱との接合にホールダウン金物補強が効果的です。
④ 屋根の軽量化
特に基礎と土台、柱との接合にホールダウン金物補強が効果的です。
重い瓦屋根から葺き替える場合はスレートや金属板葺きに変更すると軽量化され有効です。
一般に瓦葺きに比べてスレート葺きは1/2に、金属葺きは約1/3の重さになります。
⑤ 部材の取替え
腐朽や白アリ等の被害のある木部材を交換します。浴室、洗面室、キッチン周辺や北側の土台廻りなどの
湿りがちのところは特に注意深く調べることが必要です。
状態によって土台、柱、梁、筋かいなどの交換をして補強をします。
*耐震改修までの流れ
① 耐震診断
⇓
② 耐震計画プラン
⇓
③ 耐震改修工事
⇓
④ 地震に強い家完成
■太陽光発電のすすめ
１９９７年12月採択された地球温暖化防止するための京都議定書により地球環境問題課題として地球の温暖化の危機、生態系の危機、資源枯渇の危機が叫ばれています。すべての根源は地球の温暖化による影響であり、その原因のほとんどが二酸化炭素（CO2)の排出といわれています。その二酸化炭素（CO2)排出を削減できるエネルギー源を電気にすることが一番効果的と大きく取り上げられています。その電気をつくる、いわゆる発電の資源として太陽光を利用としています。太陽光はほぼ永続的に存在し、これによる発電は二酸化炭素CO2の排出量を削減し温暖化防止にはとても大きな効果があります。
これらは各公的機関において減税制度、補助制度、融資制度等の優遇制度がありますので、併せてお問い合わせください。
また、資源エネルギーを少なく抑えるエコ（ｅｃｏ）・省エネ住宅といわれているものにはほかに屋根の断熱・消熱・遮熱、壁・床・天井・窓ガラスの断熱等がありますが、高断熱浴槽、節水トイレも一種のエコ・省エネと言えます。これらについても豊富な資料に基づき、ご提案いたしますのでお気軽にご相談ください。
いつまでも安全、安心での生活を続けていくためにも「わが家のホームドクター」としてお役に立ちたいと思っております。
また国・県など公的機関において減税制度、補助制度、融資制度等の優遇制度がありますので、併せてお問い合わせください。
以下の項目にあてはまる方は「耐震診断」を行なうことをおすすめします。
1. 築２５年以上の建物。特に昭和５６年５月以前に建てられた建物。
2. １０年以上リフォームを行っていない。
3. 過去に大規模なリフォームを行ったことがある。
4. 自宅のリフォームを検討している。
5. 中古住宅の購入または転売を考えている。
*耐震診断とは
建物の構造等を熟知した専門技術者が現状の建物を調査。調査内容、方法は現存図面、既存建物目視実測調査確認方法で行ない建築基準法による数値基準に基づいた補強プランをご提案します。また、コンピューターによる動的耐震診断システム方法もあります。（社外専門業者委託）
*耐震補強工事のすすめ
建物全体のバランスを考えながら基礎、土台、壁、柱、梁、金物を重点に補強し、耐地震の力を強めた建物にします。
*耐震補強の方法
① 基礎の補強
基礎の役割は建物全体の荷重を支えることです。
基礎に亀裂やひび割れが生じると地震時に建物が倒壊する一因となることがあります。
既設の基礎状態により既設基礎に添えて、新たに鉄筋コンクリート基礎を造り、補強します。
② 壁の補強
耐震に一番有効とされているのが壁の量、長さです。建物は柱や梁だけでは地震の力に抵抗できません。
壁に筋かいや構造用合板を土台・柱・梁等に十分に釘、ビス等で留め、補強します。
また窓などの開口部が多いほど地震には弱くなります。
開口部を減らしたり、筋かいや構造合板で補強された壁をバランス良く増設するなどしての補強とします。
③ 接合部の金物補強
土台・柱・梁は接合部が折れたり抜けたりしないように専用の金物や釘で固定します。
特に基礎と土台、柱との接合にホールダウン金物補強が効果的です。
④ 屋根の軽量化
特に基礎と土台、柱との接合にホールダウン金物補強が効果的です。
重い瓦屋根から葺き替える場合はスレートや金属板葺きに変更すると軽量化され有効です。
一般に瓦葺きに比べてスレート葺きは1/2に、金属葺きは約1/3の重さになります。
⑤ 部材の取替え
腐朽や白アリ等の被害のある木部材を交換します。浴室、洗面室、キッチン周辺や北側の土台廻りなどの
湿りがちのところは特に注意深く調べることが必要です。
状態によって土台、柱、梁、筋かいなどの交換をして補強をします。
*耐震改修までの流れ
① 耐震診断
⇓
② 耐震計画プラン
⇓
③ 耐震改修工事
⇓
④ 地震に強い家完成
■太陽光発電のすすめ
１９９７年12月採択された地球温暖化防止するための京都議定書により地球環境問題課題として地球の温暖化の危機、生態系の危機、資源枯渇の危機が叫ばれています。すべての根源は地球の温暖化による影響であり、その原因のほとんどが二酸化炭素（CO2)の排出といわれています。その二酸化炭素（CO2)排出を削減できるエネルギー源を電気にすることが一番効果的と大きく取り上げられています。その電気をつくる、いわゆる発電の資源として太陽光を利用としています。太陽光はほぼ永続的に存在し、これによる発電は二酸化炭素CO2の排出量を削減し温暖化防止にはとても大きな効果があります。
これらは各公的機関において減税制度、補助制度、融資制度等の優遇制度がありますので、併せてお問い合わせください。
また、資源エネルギーを少なく抑えるエコ（ｅｃｏ）・省エネ住宅といわれているものにはほかに屋根の断熱・消熱・遮熱、壁・床・天井・窓ガラスの断熱等がありますが、高断熱浴槽、節水トイレも一種のエコ・省エネと言えます。これらについても豊富な資料に基づき、ご提案いたしますのでお気軽にご相談ください。
